二輪デスク

バイクのリコールの調べ方

リコールは、設計や製造の過程に原因がある不具合を、メーカーが国土交通大臣に届け出たうえで無料で直す制度です。自分のバイクが対象かどうかは、車台番号を使ってメーカー公式の検索で確かめられます。

このページは国土交通省とメーカー公式ページの案内をまとめたものです。個別の車両が対象かどうかは、メーカーの検索や販売店で確かめてください。

調べる手順(車台番号を控えてメーカーの検索へ)

ホンダの案内では、二輪車は車台番号から、リコールや改善対策の対象かどうかを検索できます。二輪車の車台番号は、登録書類に記載があるとされています。

ヤマハは、モーターサイクルの「型式」と「車台番号」から対象の有無を調べられる「リコール・改善対策情報検索サービス」を用意しています。調べるときは、書類から型式と車台番号を控えておくと進めやすくなります。

国土交通省の案内によると、国産車メーカーは令和8年4月1日以降、リコール・改善対策を実施したかどうかを、各メーカーのホームページのリコール等対象検索で車台番号を入力して確かめられるようにしています。以前のようにペイントなどで識別する方法とは異なる場合があります。

出典: Honda リコール関連情報、ヤマハ バイク・スクーター リコール関連情報、国土交通省 自動車のリコール制度について。確認日 2026-10-12

リコール・改善対策・サービスキャンペーンの違い

国への届出対象になる不具合
リコール必要(事前に国土交通大臣へ届出)同一の型式で一定の範囲の車両が、保安基準に適合していない、または適合しなくなるおそれがあり、原因が設計または製作の過程にあるとき
改善対策届出あり(リコールとは区別される)保安基準に規定はないが、安全の確保や環境の保全上、看過できない状態で、原因が設計または製作の過程にあるとき
サービスキャンペーンリコール届出・改善対策届出には当たらない商品性や品質の改善措置を行うもの

国土交通省は、リコール・改善対策のときは安全確保の観点から修理を必ず受けるよう求めています。道路運送車両法では、使用者にも自分の車両が保安基準に適合するよう点検・整備する義務があるため、修理を受ける必要があるという説明です。

出典: 国土交通省 自動車のリコール制度について。確認日 2026-10-12

国土交通省のリコール届出制度(メーカーの届出義務)

道路運送車両法第63条の3は、自動車製作者等が、同一の型式の一定範囲の自動車について、保安基準に適合しなくなるおそれがある状態または適合していない状態にあり、原因が設計または製作の過程にあると認めて改善措置を講じようとするときは、あらかじめ国土交通大臣に届け出なければならないと定めています。届出には、不具合の状況と原因、改善措置の内容、使用者へ周知する措置などを書きます。

国土交通省は、届出があったときはプレスリリースを行い、サイトで情報を公開しています。届出の内容が不適切なら改善を指示し、メーカーが自主的に行わず事故が頻発している場合は勧告・命令をします。虚偽の報告、届出義務違反、リコール命令に従わない場合の罰則(懲役1年以下、罰金300万円以下、法人は罰金2億円以下)も示されています。

届出の一覧は、国土交通省の「リコール・改善対策の届出」ページで、日付とメーカー名ごとに見られます。例えば同ページには、令和8年9月29日にヤマハ、10月8日にホンダの届出が載っています。

出典: 道路運送車両法(e-Gov法令検索)第63条の3、国土交通省 自動車のリコール制度について、国土交通省 リコール・改善対策の届出(令和8年分)。確認日 2026-10-12

このページで確かめていないこと

スズキ・カワサキの検索方法と、輸入車や並行輸入車の扱いは、このページでは確認していません。各メーカーの公式サイトか販売店に確かめてください。国土交通省には、並行輸入車がリコールの対象になるかを案内する項目があります。

リコール対象の車両を見つけたあとの修理の受け方や、中古で買ったバイクの前の持ち主への通知の扱いも、上の公式ページからは確認できなかったため書いていません。

リコールの調べ方のよくある質問

Q車台番号は、どこに書いてありますか?

ホンダの案内では、二輪車の車台番号は登録書類に記載があるとされています。ヤマハは問い合わせの際、車台番号を知らせるとスムーズに案内できるとしています。

出典: Honda リコール関連情報、ヤマハ バイク・スクーター リコール関連情報。確認日 2026-10-12

Q修理済みの印として、車体にステッカーが貼られますか?

国土交通省によると、メーカー各社が貼っていた統一的なリコールステッカーは廃止されました。メーカーが独自のステッカーを貼る場合はあります。令和8年4月1日以降は、メーカーのホームページで車台番号を検索して、実施済みかどうかを確かめられます。

出典: 国土交通省 自動車のリコール制度について。確認日 2026-10-12

→ 原付・バイクの点検・整備の義務

→ バイクの車庫証明は必要か(原付・原付二種・126cc以上)

→ 原付の手続き早見表(廃車・名義変更・住所変更・再交付の窓口と期限)

→ 新基準原付と原付二種の違い(免許・税金・自賠責保険料の比較)